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  • 2017.09.13

【海外インターンシップ】有給と無給どちらが良い?

Terada
Terada

インターンシップ制度は、就職前の実践的なビジネススキルの向上や、優秀な学生の早期囲い込みなどを目的に、今や海外だけではなく日本の就職活動においても高い注目を集めていますよね。このインターンシップ参加者への給与の支払い有無が何かと問題視されていることをご存知でしょうか。

インターネットで検索してみると、「有給インターンと聞いて参加したが、実際の業務はホテルのベッドメイキングだけ…なんの経験にもならなかった」と有給インターンを批判する記事があるかと思えば、「無給のインターンは違法だ」と無給インターンを批判する記事があったりします。ただ、いずれの記事も有給・無給いずれかのインターンシップへ誘導しようというバイアスのかかったものが多いように感じます。
そこで今回はバイアスをかけず、「【海外インターンシップ】有給と無給どちらが良いか」を改めて考えてみました。

そもそもインターンシップとは何を目的としたものなのか。


インターンシップは1906年、米国オハイオ州のシンシナティ大学工学のヘルマン・シュナイダー博士という方が生み出した制度と言われています。シュナイダー博士がインターンシップを実施しようと考えた目的は大きく2つあります。

1. 学生たちが、大学の勉強で学んだ理論や知識、技術を実際の職業現場で実践することで学業意欲を高める
2. 産学連携によって技術の発展に貢献する

1. 学生たちが、大学の勉強で学んだ理論や知識、技術を実際の職業現場で実践することで学業意欲を高める
英語も同様ですが、学校で学んだことが実社会で活きれば、活きた喜びを感じることができます。もし活きなかったとしても、もっと勉強しよう!と新たなモチベーションに繋がります。これと同様で、大学で学んだ理論や技術が実践の場で活かせて形になり、企業・社会の発展に寄与するとわかれば、自分に自信を持ち、且つ学ぶことへの喜びを感じることができます。もし、学んできたつもりの理論や技術が実践の場で通用しなければ、内省するよい機会となるでしょう。

2. 産学連携によって技術の発展に貢献する
例えば、日本でいう産学連携によって生まれた商品と言えば2014年のノーベル物理学賞を受賞した「青色発光ダイオード」。これを東北大学金属材料研究所の研究チームが開発に成功したケースなどが挙げられると思います。

つまり、要約すると、教育の一環と社会貢献の二つが大きな目的だったと考えられます。
大学で勉強することが稼ぎに繋がる学生は存在しません。したがって、もともとのインターンは【無給】だったのでしょう。

では、いつ【有給】になったのか。
きっかけは、シュナイダー博士が実施したインターン制度がアメリカ全土に広がったことにあります。
アメリカは日本のような新卒一括採用システムではなく、通年採用で新卒社員と中途社員、大きな区切りもありません。したがって日本のような新卒研修制度などは設けられておらず、就職後、即戦力としてすぐに現場で働き結果をだすことを求められます。インターンシップはそんなアメリカの採用形態に存分に貢献する制度として多くの企業が取り入れるようになりました。

特に、優秀な大学生たちは、インターンシップ制度を利用し学生のうちに社会で十分に通用する力を身に付けるべく、大学時代から積極的にインターンシップに参加するようになっていきました。
すると企業側も、そのような向上心、積極性を兼ね備えた優秀な学生に対し、社員と同等、もしくはそれ以上の報酬を出して学生たちを早期確保するよう動くようになっていきました。
これが【有給】インターンシップの始まりです。

つまり【有給】インターンシップとなり得るには、高い能力を有していることと将来的にホスト企業へ就職、利益をもたらしてくれるであろう期待値が重要なようです。

さて、前置きが長くなりましたが、これらを踏まえ、【海外インターンシップ】有給と無給どちらが良いかを考えていきましょう。

有給インターン-インターンなのに有給なワケ


有給インターンシップのカラクリは先述した通りです。ここで疑問がわいてきますよね?
1つ目の疑問は、雇う前からその人材に給与を支払うだけの優秀さがあるかどうかわからないという点。2つ目の疑問は、海外インターンシップでは、いずれの国のインターンシップにせよ、有効期限付きのビザでのインターンシップです。つまり、原則、インターンシップ先企業への就職を前提としていないという点です。

実は、インターンシップ誕生の話には続きがあります。
インターンシップ制度がアメリカで一般的になっていった頃、日本にもインターンシップ制度が取り入れられました。日本でインターンシップはアメリカに本社を持つ外資系企業(コンサルティング会社やメーカーなど)がリードし、当初は一部の優秀な大学生を対象として実施されました。
2010年、日本でもインターンシップが拡大するなかで、人手不足の飲食業界やホテル業界でインターンシップを悪用した「名ばかりインターン」と呼ばれる雇用政策問題が起こりました。アルバイト業務を【無給】でインターンシップという名目のもと実施していたのです。【無給】インターンシップが問題視されるようになったのはこの頃からです。

学生で且つ、それまでの実績がないにも関わらず、企業の設備やノウハウ、そして実社会の中で活躍する先輩方に教えをいただきながら能力を伸ばしたり、学習意欲を高めたり、最終的にはホストカンパニーに貢献したりすることのできる人財を目指す…、そんなプライスレスな経験を得ることができることが本来のインターンシップの趣旨です。

「収入を得る」ことが最大の目的であるアルバイトとインターンは、似て非なるものです。
【有給】インターンシップとなり得る条件を満たしていないにも関わらず、お給料が支払われる理由は、そのインターンシップが、実は本旨に沿ったインターンシップではなく、「名ばかりインターンシップ」、つまりアルバイトだからです。

海外で一般的にアルバイトと呼ばれている就労形態を、日本人が勝手に「インターンシップ」と呼んでいる。これが、「インターンなのに有給なワケ」です。

もちろん、アルバイトには「収入を得ることができる」というインターンと異なる魅力があります。
お金を稼ぎ、生活水準を上げることは決して悪いことではありません。「帰国後の就活に繋がる経験」、「5年後、10年後に人生を豊かにする経験」とはなかなか呼べないかもしれません。ただ、若い人生のたった1年。目の前にある海外生活を謳歌したい!という方にはお勧めです。

無給インターン-給料をもらえないワケ


有給インターン-インターンなのに有給なワケを書いていたら、無給インターンが、なぜ無給なのか?もすでに書いてしまいました(笑)。

インターンシップは「経験」のためにするものだからです。
その企業で就職し、将来的に利益をもたらすわけでもないにも関わらず、社員の時間と労力を投資してもらい、諸先輩方が何年も積み重ねて培ってきたノウハウを学ばせていただき、自らの血肉にしていく……。インターンシップの趣旨を考えると、お金を払って参加させてもらうことはあっても、給与の期待はできないのが一般的です。

ただし、注意いただきたい点があります。
それは2010年に日本で問題になった「名ばかりインターンシップ」です。海外は労働者側に対する規定や法律、コンプライアンスが日本の何倍も厳しく、またスタッフ側に不平不満が溜まると航空会社や病院ですらストライキを起こします。したがって、海外では、インターンシップ生を受け入れるとなれば、各種法律や規定、コンプライアンスに基づき、きちんとしたルールを設けインターンシップ生を受け入れています。

有給インターンシップとなる場合は、そもそもアルバイトとして人員を募集している、またはインターンシップ生が相当に優秀かのいずれかです。
もっともたちが悪いのが、【無給】で【価値のある経験を積むことのできる】インターンシップを謳いながら、実の目的は「労働力の確保」「人件費削減」だった…というものです。残念ながら日系留学エージェント自体が、インターンシップ生の受入れを無給で行い、「海外でのオフィスワーク・インターン」を謳っている会社もあります。このようなケースには十分に注意してくださいね。

まとめ

いかがでしたでしょうか。近年、日本では本旨に沿ったインターンシップでも【有給】でできる会社があるようです。ただ、海外ともなると、技術や知識はあってもそれが通用しない可能性もありますし、言葉の壁も大きな障害です。したがって、最初から【有給】を謳えるような企業はまずないはずです。

名ばかりインターンには絶対に騙されないよに!そしてどうしても【有給】にこだわる方は「インターン」ではなくアルバイトとして頑張っていきましょう。本格的に海外の現地企業で就労経験を積んでみたい!という方は、海外ビジネスインターン、真剣に考えてみることをお勧めします。

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